[要点整理]
・一般的には、日本の物価が上昇すると円安になります。
・反対に、日本の物価が下落すると円高になります。
・長期的なトレンドの説明には購買力平価説があります。

為替レートと物価も密接な関係があります。

たとえば、日本とアメリカと全く同じハンバーガーを購入できるとします。
●1ドル＝100円のとき
日本では100円で1個買うことができ、アメリカでは1ドルで1個買うことができます。

●日本の物価が上昇して日本のハンバーガーが115円になったとき
日本では115円出さないと1個のハンバーガーは買えませんが、アメリカでは1ドルで1個買うことができます。

このように、日本の物価が上昇したときには、1ドル＝115円、すなわち1ドルが115円の価値を持つことになります。
これは、円の価値が小さくなった（100円で買えたものが、115円出さないと買えなくなった）、つまり、為替は円安・ドル高になったということができるのです。

一般的には、日本の物価が上昇すると円安・ドル高に、反対に物価が下落すると円高・ドル安になります。

物価が上昇すると円安ドル高が進みやすく、物価が下落すると円高ドル安が進みやすというのが一般的にはいわれていますが、これは「購買力平価説」という考え方に基づいています。長期的な為替トレンドを説明する際にはよく用いられます。

購買力平価説というのは、2国間の為替レートは、各国通貨の購買力が等しくなるように決定されたものであり、さらに通貨の購買力はその国の物価水準の逆数に比例するという考え方です。

もう少し簡単にいうと購買力平価説は、“同じものだったら、日本でも外国でも価値は同じ”ということをいっています。

たとえば、米国でハンバーガーが2ドル、日本では200円、ハンバーガーは同じものだと仮定すると、2ドル＝200円ということになるので、ここから1ドル＝100円が導き出されます。
これが基本的は購買力平価の考え方です。

ただし、これはあくまでも理論の1つなので、市場（マーケット）がこの理論どおりに動くわけではありません。
しかしながら、中長期的な為替相場の動向を見る際に、多くの為替ディーラーがこの考え方を支柱に据えているということを考えてみても、参考にする価値はあると思います。

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