投資信託にかかる費用としては、原則的には購入時の販売手数料・消費税と、運用期間にかかる信託報酬の2種類があります。

これらは目論見書に記載されていますので購入前に確認するとよいでしょう。

ちなみに、通常、株式投資信託では2〜3％の販売手数料がかかるのに対して、公社債投資信託では販売手数料はかかりません。

とはいえ、販売手数料がかからないから運用成績が悪いわけではありませんので誤解のないように・・・

一般的には、株式型や国際投資型の投資信託は高めで、債権型の投資信託は安いんだと覚えておくとよいと思います。

投資信託の販売手数料というのは前述したように、販売会社（証券会社や銀行など）が投資信託を販売する際に、投資家から受け取る手数料のことです。

販売手数料には、「外枠方式」と「内枠方式」があるのですが、買付時に投資信託の購入代金とは別に支払う「外枠方式」が一般的です。

最近は、「ノーロードファンド」といわれる販売手数料が無料の商品も開発されていますが、この商品の場合は信託報酬が高い場合がありますので、単に販売手数料が安いからというだけでなく、選択する際は信託報酬額や保有期間も併せて検討するようにしましょう。

「外枠方式」と「内枠方式」について具体的な数字を使って説明していきたいと思います。

例）
・元本1万円を100口購入する
・手数料率は3％とする

まず「外枠方式」の方ですが、こちらの場合は次のようになります。
・手数料＝1万円×100口×3％＝3万円
・消費税＝3万円×5％＝1,500円
・購入代金＝100万円（1万円×100口）＋3万円＋1,500円＝103万1,500円

次に「内枠方式」ですと次のようになります。
・手数料＝1万円×3％＝300円
・消費税＝300円×5％＝15円
・購入代金＝（1万円−300円−15円）×100口＝96万8,500円

おわかりになりますでしょうか？

「外枠方式」の場合は、購入時の基準価格である1万円からスタートするのに対して、「内枠方式」の方は、手数料や消費税などを信託財産の中から支払うので、9,685円（1万円−300円−15円）からスタートするという点が異なっているのです。